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計画から引渡しまで

計画

リフォーム成功の鍵は何といっても充分な事前準備にあります。
しかし、いざ計画にとりかかろうとすると様々な疑問が湧いてきます。
このページではリフォームの計画から実行までの各段階に必要な事柄や心がまえについて解説します。


1.基本プランを作ります

  1. 将来どのような家にしたいのか、あるいはその家で生活する人の年齢や暮らしぶり、家族構成などがどのように変化してゆくのか出来る限りはっきりさせます。
  2. その上で、今回のリフォームではどのような問題を解消し、どのような環境を手に入れたいのか明確にし、基本となるプランを作ります。


2.リフォームの範囲と優先順位を明確にします

  1. 基本プランに含まれているものと含まれていないものを区分けします。
  2. 予算の制約によって内容を縮小変更せざるを得ない場合に備えて、基本プランに含まれているものの優先順位を決めておきます。
  3. 1.2.を踏まえ今回のリフォームにかける費用の限度額を決めます。


3.専用ファイルを用意します

  1. 自分のアイデアをまとめるために集めた写真や資料をまとめて保存しておきます。
  2. リフォーム日誌をつけておくと、自分の考え方がどのように変化していったかがわかります。
  3. 最も大事なことは、施工業者への変更の指示や打ち合わせの記録で、後日トラブルが生じた場合に役立ちます。


4.設計事務所やデザイナーなどの専門家にプランニングを
依頼するかどうか決めます

  1. 一定規模以上(明確な基準はありませんが、例えば100万円以上)になる場合は次の理由によって設計事務所に依頼したほうが得策といえます。

    • リフォームプランは予めよく練られていなければなりません。工事の途中で思いついてあれこれ変更すると、出来上がりが全体としてまとまりに欠けるものになったり、コストがアップしてしまったりする可能性が高いものです。プロの設計家であれば、その知識と経験に基づき、将来変化するであろう要素を見通した上で適切な設計をしてくれます。
    • また、設計事務所に仕事を依頼することの利点の一つは、仕様や数量を明確にしてくれることです。普通の施工業者に見積を依頼した場合、こちらから指示しない限り業者によって仕様や数量がまちまちで比較するのに苦労します。しかし仕様と数量を決めた上で見積を徴収すれば比較がとても容易になり、どの工種が高いのか安いのかがよく分かるようになります。
    • 高齢者や障害者のための改造においては、少額の工事においてもバリアフリー住宅の経験を積んだ設計家のアドバイスが有効です。また近くにいれば、理学療法士さんや作業療法士さんに相談してみることも有益です。
    • 希望すれば工事監理をしてもらうこともできます。これは工事が設計どおり出来ているかどうか顧客の代理人として設計士が監督するものです。(設計業務とは別の業務なので、別に料金がかかります)

  2. インテリアコーディネーターやカラーコディネーターをもっと活用しましょう

    インテリアコーディネーターやカラーコディネーターは、新築や大規模なリフォームで仕事を依頼すべきものと思われがちですが、小規模なリフォームでもその専門能力をもっと活用すべきです。
    自分では表現しきれないイメージを具現化し、全体のバランスを考慮しながら細部を明確にしてくれます。

  3. 設計料は工事金額にもよりますが、通常は工事費の10%前後になります。

    設計もしくは設計と工事監理を委託することにより、見かけ上費用が余計かかることになりますが、品質や使い勝手などリフォーム全体のパフォーマンスは数段良くなるものと期待できます。

  4. 一定規模以上の案件については無料でプランニングしてくれる施工業者もいます。しかし工務店などに無料でプランニングを依頼する場合には次の点について理解をしておく必要があります。

    • 施工業者がプランニングすると、無意識のうちに工事がやり易いかどうかという視点からプランを作る場合があります。
    • 無料とはいっても人件費などのコストはかかっており、施工業者は工事費とトータルでその採算性を考えています。
    • 特定の施工業者にプラン作成まで依頼した場合、それが無償であれば他の施工業者からの見積を徴収しにくくなり、結局その施工業者に工事を発注するということになりがちです。(ここまでやってもらってという負い目を感じるような場合また仕様・数量などが他社の見積に使用できるほど明確になっていない場合。など)
    • 複数の施工業者からプラン付きで見積徴収することも可能ですが、そのメリット(その業者の特性に基づいた複数案を目にすることができること)とデメリット(上述の問題点やプランが異なるために工事費の比較が難しいことなど)について理解しておくことが必要です
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